中央銀行は各国の金融政策を決定する最高機関で、物価の安定と経済成長の両立を目指します。普通の銀行とは異なり、民間人は口座を開設できませんが、市中銀行への資金供給や金融政策の実施を通じて、経済全体に大きな影響を与える存在です。FXトレードでは、中央銀行の政策発表が為替レートの方向性を決定する最重要材料となるため、政策決定会合のスケジュールと内容を常に把握することが成功への鍵となります。

FRB（米連邦準備制度理事会）は、世界で最も影響力の大きい中央銀行として知られています。1913年に設立され、12の地区連邦準備銀行と理事会で構成される独特な組織構造を持ちます。FRBの最重要任務は「物価の安定」と「完全雇用の達成」の2つで、これをデュアルマンデート（二重の責務）と呼びます。FRBの政策金利決定は年8回のFOMC（連邦公開市場委員会）で行われ、その決定はドルだけでなく世界中の通貨に波及効果を及ぼすため、グローバルな金融市場で最も注目される瞬間となっています。

ECB（欧州中央銀行）は、ユーロ圏19カ国の金融政策を統括する中央銀行として1998年に設立されました。本部はドイツのフランクフルトにあり、ユーロという単一通貨を管理する特殊な役割を担っています。ECBの最大の課題は、経済状況が異なる複数の国に対して統一的な金融政策を実施しなければならない点です。例えば、ドイツの経済が好調で利上げが必要な時期に、南欧諸国が不況で緩和政策を求めるといったジレンマが生じることがあります。ECB理事会は月1回程度開催され、総裁の記者会見ではユーロの方向性を占う重要な情報が発信されます。

日本銀行は、1882年に設立された日本の中央銀行で、本店は東京の日本橋にあります。日本は長年デフレに苦しんできたため、日本銀行は他の主要国とは異なる超低金利政策を長期間継続してきました。2016年にはマイナス金利政策を導入し、2024年にようやく解除されるなど、世界でも類を見ない緩和的な政策が特徴です。日銀の金融政策決定会合は年8回開催され、政策金利の決定、声明文の発表、総裁の記者会見が行われます。特に、長年続いた大規模緩和政策からの出口戦略が注目されており、政策変更の発表は円相場に劇的な影響を与える可能性があります。

FOMC（連邦公開市場委員会）は、FRBの最高意思決定機関で、年8回、約6週間ごとに2日間の会合を開催します。委員は理事会メンバー7名と地区連銀総裁5名の計12名で構成され、政策金利であるフェデラルファンド金利（FFレート）の誘導目標を決定します。FOMCの発表は為替市場で最も大きな影響を持つイベントの一つで、声明文発表後30分にFRB議長が記者会見を行います。市場参加者は声明文の文言変化を一語一句分析し、タカ派（引き締め志向）かハト派（緩和志向）かを判断しようとします。特に「適切」という表現が「注視」に変わるなど、微妙な文言の変化が数十pipsの値動きを引き起こすことがあるため、トレーダーは過去の声明文と比較しながら慎重に分析を行います。

中央銀行の政策を理解する上で重要なのは、各国の経済状況と政策スタンスの違いを把握することです。2022年以降、米国やユーロ圏がインフレ抑制のため積極的な利上げを行った一方、日本は長年のデフレ脱却を目指し超低金利を維持し続けました。この金利差の拡大が円安の主要因となり、ドル円は一時150円を超える水準まで上昇しました。FXトレーダーは複数の中央銀行の政策方向性を比較し、金利差の拡大・縮小を予測することで、中長期的なトレード戦略を立てることができます。また、経済指標の結果が中央銀行の政策スタンスにどう影響するかを考えることも、成功への重要な要素となっています。